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児童生徒等に行なう健康診断項目の見直し

平成28年4月から、児童生徒等に行なう健康診断の項目が見直されました。児童、生徒、学生及び幼児の健康上の問題点が変わり、医療技術や地域における保健医療の状況などが変化していることを踏まえて、平成26年4月に学校保健安全法施行規則の一部改正がされたことによるものです。

【主な改正点】

  • ① 座高の検査は、これまで必須でしたが、今後は必須ではありません。
  • ② 寄生虫卵の有無の検査も、これまで必須でしたが、今後は必須ではありません。
  • ③ 四肢の状態や発育、運動器の機能の状態に注意する項目が追加になりました。
  • ① 座高の検査が必須項目ではなくなりました。発育を評価する上では、身長曲線・体重曲線などを参考にすることになりました。
  • ② 寄生虫卵検査の検出率が、この10年間1%以下だったため、実施しないことになりました。
  • ③ 学校における色覚検査は、平成15年度より児童生徒などの健康診断の必須項目から削除されています。今回、希望者に対して個別に実施するものとされていますが、本人が自身の色覚の特性を知らないまま、就職等に際し規制に直面するという実態の報告もあります。気になる場合は学校やかかりつけ医にご相談ください。

【インフルエンザの出席停止期間について】

保育園(託児所)・幼稚園・学校など集団生活をする場では、感染症の拡大を予防するために学校保健安全法施行規則(平成24年4月改正)で、出席停止期間がかわりました。出席停止期間の基準は以下のとおりです。

発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日(幼児は3日間)を経過するまで。
*発症日当日は発症0日目、解熱した当日は解熱0日目

【石川医院通信 2017年1月・2月号より】

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